卒業に必要な単位数は62単位以上です。
一般教育科目・・・18単位以上
専門教育科目・・・26単位以上
ただし経済系科目から22単位以上のうち、導入(経済学入門、経営学入門、簿記原理、経済データの読み方)から2単位以上を修得する必要があります。
※ なお、2年前期までに卒業に必要な単位を修得した場合でも、2年後期に最低4単位の履修登録を行なうことが必要です。
| 分類 | 群 | 系 | 科目の例 |
| 総合入門講座 | 学ぶ・働く ※全員履修科目 | ||
| 一般教育科目 | コミュニケーション科目 | 言語文化科目 | 英語IG・LR 、日本語A他 |
| 情報処理科目 | 情報処理基礎演習・応用演習 | ||
| 教養演習 | 教養演習第1-A、日本語演習 | ||
| 教養科目 | 健康科目 | 健康論、スポーツレクレーション実習 | |
| 人文系 | 言語と文化I、身体論他 | ||
| 自然系 | 地球科学、統計学II他 | ||
| 自然社会系 | 情報化と社会、アジアの自然と社会他 | ||
| 人文社会系 | 日本史A、教育学B他 | ||
| 社会系 | 法学A、文化人類学他 | ||
| 一般教育総合科目 | |||
| 一般特殊講義 | |||
| 専門教育科目 | 経済系科目 | 導入 | 経済学入門、経営学入門、簿記原理経済データの読み方 |
| 経済学を原理的に学ぶ | 基礎経済学、マクロ経済学ミクロ経済学、経済統計学B他 | ||
| 日本経済・地域経済国際経済を考える | 日本経済論、金融論B欧米経済論、アジア経済論他 | ||
| 地域をフィールドに学ぶ | 大月学入門、地域実習B他 | ||
| 経済の公共性を考える | 経済政策、社会保障論B他 | ||
| 企業の経営について学ぶ | 経営管理、マーケティング論他 | ||
| 会計について学ぶ | 初級商業簿記及び演習、会計学Ⅱ他 | ||
| 情報処理の応用処理能力を養う | 情報処理総合演習A・B | ||
| 経済系以外の科目 | 法学 | 民法I、労働と法他 | |
| 政治学・行政学 | 政治学、行政学 | ||
| 専門演習 | 専門基礎演習、専門演習、課題研究 | ||
| 専門総合科目 | |||
| 専門特殊講義科目 | |||
※授業科目については学則別表を参照してください。
下記の科目については、受講人数の制限を行う場合があります。
その場合には、担当教員・教務部の指示に従ってください。ドイツ語、中国語、韓国・朝鮮語、初級・中級・上級英語コミュニケーション、基礎数学、情報処理演習、教養演習、専門基礎演習、日本語演習、課題研究、初級商業簿記及び演習、コンピュータ簿記、統計学、ビジネス文書、身体論
必ず履修しなくてはならない科目。
しかし、当該科目の単位の修得が卒業の必要要件ではありません。
| 学ぶ・働く | 日本語A |
| 「経済学入門」か「経済データの読み方」 | 簿記原理 |
指定された系の中から、科目を履修し、その単位を修得しなければ、卒業できない科目。具体的には、次の4科目を最低1科目(2単位)以上履修、修得しなければ卒業できません。
| 経済学入門 | 経営学入門 |
| 簿記原理 | 経済データの読み方 |
それぞれ独立した科目なので、「A」を履修しなくても「B」を履修することができます。
例:「心理学B」は「心理学A」を履修していなくても履修できます。
これらの科目は連続した内容となっているため、「II」を履修するには「I」を履修していることが必要です。
例:「統計学II」は「統計学I」を履修していなければなりません。
※科目関連表を参照してください。
| 1年次生 | 講義要目の「年次」の欄が「1」となっている科目 |
| 2年次生 | 講義要目の「年次」の欄が「1」「2」となっている科目 |
科目の中には、科目名に「II」がつく科目や、講義要目で「履修しておかなければならない科目」の指定がある科目のように、事前に他の科目を履修しておかなければ履修することができない科目があります。この「科目関連表」は、その関連を示したものです。
(①) →(②)
矢印の向かう先の科目(②)を履修するためには、矢印の元の科目(①)を履修しておかなければなりません。なお、⇒の矢印の場合は、履修するだけでなく、単位を修得しておく必要があります。特別の事情で、(①)にあたる科目を履修せずに(②)にあたる科目の履修を希望する場合は、教務部に備え付けの理由書に必要事項を記入してください。